報告書

【無料ダウンロード】グローバル採用にみる代表的な6つの失敗事例

「グローバル採用にみる代表的な6つの失敗事例」では国内外における採用シーンで実際に発生しているケースに基づき、代表的な6つの事例を紹介しています。

                                                                       

<グローバル採用にみる代表的な6つの失敗事例>

①グローバル人材採用の対象・目的が社内で整理・共有できていないA社

②採用ブランド形成ができていないB社

③適切な母集団形成ができていないC社

④「優秀さ」の見極め方法がわからないD社

⑤面接で上手な「落とし方」ができていないE社

⑥適切な雇用形態がとられていないF社

                                                             

【2013年版】グローバル採用にみる6つの失敗事例                                                                                                              

申込:

※お申込後、ダウンロード用パスワードをご案内いたします。

                                                                  

※メールタイトルを「グローバル採用にみる代表的な6つの失敗事例」とし本文にて以下をご記入のうえグローバル人材戦略研究所 ハンドブック事務局(info@ja-sol.jp)宛てでご連絡ください。

1.会社名

2.会社住所

3.部署・役職名

4.氏名

5.連絡先(メールアドレス)

6.連絡先(電話番号)

                                                                      

※弊社と同業種のサービスを提供されている企業様、第三者へのサービス提供を目的としたお申込みはご遠慮いただいております。

【緊急レポート 東北地方太平洋沖地震 外国人社員向け災害サポート 3つのポイント】

3月11日に発生いたしました東北・関東大地震による被災地の皆様、被害にあわれた皆様、関係者

の皆様に心よりお見舞い申し上げます。

                                                                             

ご存知の方も多いかと存じますが日本における外国人社員の採用・活用は増加しており、平成21年

には136,674人に達しています。

                                                                           

今般の地震で、「はじめて地震を体験した」外国人社員の方は少なくありません。異国における大災

害への遭遇、日夜繰り返し発生する余震で精神的に非常に不安定になってしまうことが考えられま

す。また、都心の高層階では免震構造故に揺れが激しく、一時パニック状態になった外国人社員の

方もおられたようです。また、海外メディアでも大きく報道され、本人のみならず、母国にいるご家族

も不安感を高めていることと思います。

                                                                                  

これらの状況を踏まえ、外国人社員の活用を通じ本社のグローバル化を支援する株式会社ジェイエ

ーエスと海外駐在員のメンタルヘルスケア事業を行う株式会社MD.ネット(代表取締役社長 佐野秀

典)は共同で日本で外国人社員を雇用している企業の人事ご担当者様向けに本緊急レポートを発行

することといたしました。

                                                             

以下にて全文ご案内させていただきます。

東北関東大地震外国人社員向けサポート(2011年3月14日)                                                        

※レポートでは以下を御紹介しています。

1)外国人社員向け災害情報提供

2)一時帰国希望の場合の注意点

3)メンタルケア対応

                                                             

緊急レポートですので簡略なもので恐縮ですが、少しでも皆様にお役立ちできれば幸いです。

日本全体で取り組むべき災害ですが、それぞれ対応できることをしっかりと行っていくことにより早期

の復興を目指してまいりたく存じます。

                                                           

2011年3月14日 

株式会社ジェイエーエス

代表取締役社長

小平達也