寄稿／連載

日本で雇用している外国籍社員向けのフォロー研修についてご相談を受けることが多いですが、外国籍社員向けのフォロー研修にはその狙いや対象によって３つの代表的な研修内容に分類することができます。

それは「新入社員向けフォローアップ研修」「２年次以降含むフォローアップ研修」「キャリア戦略研修」です。

それぞれのポイント、内容については以下でご紹介していますのでよろしければご笑覧ください。

日本の人事部　コラム
★【自社はどれに該当？】外国籍社員向けフォロー研修 ３分類

この秋、非常に強い勢力で上陸した台風は大型で動きが遅く、広範囲で強風・記録的な大雨となりました。

グローバル人材戦略研究所では、従来より「オンライン・リモートワークなど多様な働き方（働き方のダイバーシティ）は組織の柔軟性とレジリエンスを高め、災害への対応力を高めるBCP（事業継続計画）・BCM（事業継続マネジメント）につながるものである」としており、２０２０年４月７日の緊急事態宣言に先立つ３月２３日「ポスト・コロナ時代の人事戦略 これから起こる事とキーワード」の中で、「時差出勤・リモートワークによる在宅勤務等、多様な働き方は従来の「働きやすさ」という範疇を超え「ダメージコントロール・事業継続」という観点から全社員を対象としたものとなり、かつ加速する。ダイバーシティー推進をBCPを実現する手段としてとらえ直す早急の対応必要性が出てくる。」とお伝えしてきました。

今回の台風を受け、災害対応・BCPとしての働き方のダイバーシティの考え方について改めて以下ご紹介していますのでよろしければご笑覧ください。

日本の人事部　コラム
★災害対応・BCPとしての働き方のダイバーシティ

経済産業省より「人材版伊藤レポート2.0」が公表されました。

５月１４日の日本経済新聞の記事では、政府は今夏にも企業に対し、従業員の育成状況や多様性の確保といった人材への投資にかかわる１９項目の経営情報を開示するよう求める（有価証券報告書に記載することを義務付け）とのことです。

弊社にもお問合せを多くいただいておりますが、以下にポイントをまとめましたのでよろしければご参照ください。

日本の人事部　コラム
★【１分で解説】人的資本経営の考え方・ポイント

１９８９年のベルリンの壁崩壊・東西冷戦の終結による企業活動のグローバル化・サプライチェーンの拡大は２００１年中国のWTO加盟により一段と進み、過去２０年間で世界貿易額（輸出入額）は１９９０年の６．９兆ドルに対し、２０１８年には３８．８兆ドルにまで増加しました。

しかしながら、２０２０年に発生した新型コロナウイルス感染症の世界的な拡大により、ヒト・モノの順で停滞がはじまり、今年２月、ロシアのウクライナ侵攻により、ウクライナはもちろんのこと、資源価格の上昇など世界経済に甚大な影響を与えつつあり、大変残念なことに昨年８月にリリースしたポスト・コロナの経営でお伝えしたことが現実のものとなってしまいつつあります。

これら混乱は物価上昇を招き進出先各国社会の不安定化要因となります。調達コストの上昇のみならず、現地従業員の待遇改善要求など雇用・労働問題や社会・政治的な圧力が高まる可能性もあります。そして、これは複数の国で同時多発的に発生する可能性があるのです。

このような問題意識のもと、以下では海外駐在員を取り巻く、心身の健康リスクと拡大する役割についてご紹介しています。

■ウクライナ危機で高まる「駐在員が対応すべきリスクと役割」は何か
　・ポスト・コロナの経営と現地従業員の待遇改善要求など雇用・労働問題
　・社内に蓄積されていない冷戦時代のノウハウと危機感の欠如
　・海外駐在員を取り巻く５つの壁~心身の健康リスクと拡大する役割~

※関連セミナー：緊急対応＜駐在員のリスクと役割＞【異業種交流型・１日公開講座】グローバルマネジメント研修（リモート編）