コロナ禍以降、地政学的なリスクが高まっている中、海外出張者や赴任者向けの研修において、リスク対策を紹介してほしいというご依頼が増えています。
グローバル人材戦略研究所が、日本人向けはもちろん、海外で雇用している(母国から別の国に派遣されている)スタッフ向けにも実施しているディスカッションテーマ 海外リスク対策「7つの問い」がありますので以下ご紹介します。
機会を見つけて社内で話し合ってみてはいかがでしょうか。
日本の人事部 コラム
★海外出張者・駐在員のリスク対策「7つの問い」
コロナ禍以降、地政学的なリスクが高まっている中、海外出張者や赴任者向けの研修において、リスク対策を紹介してほしいというご依頼が増えています。
グローバル人材戦略研究所が、日本人向けはもちろん、海外で雇用している(母国から別の国に派遣されている)スタッフ向けにも実施しているディスカッションテーマ 海外リスク対策「7つの問い」がありますので以下ご紹介します。
機会を見つけて社内で話し合ってみてはいかがでしょうか。
日本の人事部 コラム
★海外出張者・駐在員のリスク対策「7つの問い」
「世界で通用する人づくり、組織づくり」をテーマに活動しているグローバル人材戦略研究所 代表取締役 小平達也による早稲田大学トランスナショナルHRM研究所への寄稿「今、駐在員に求められるリスク対応ポイント」が会報第14号(2023年3月)に寄稿しています。
一般に、海外駐在員の役割には「本社方針の実行」「本社・拠点間の連携」「現地事業の推進」「技術やノウハウ移転」「現地幹部の育成」などがありますが、、刻一刻と状況が変化するなかで、ローカル情報を収集し、本社方針・戦略を踏まえた上で、拠点としての意思決定・対応としていくという、より高度な機能が求められています。他方、過去20年間で海外従業員数に占める日本人駐在の割合は半減したというデータもあり、駐在員一人ひとりが担う負荷はかつてないレベルに高まっています。
本寄稿ではグローバル人材戦略研究所が開発・提供している、海外安全対策の全体像を事例とともに理解できるオンライン研修「グローバルマネジメント基礎講座~リスク管理編~」の内容*を踏まえつつ、以下のポイントについてご紹介しています。
・駐在員に求められる役割の変化
・リスク管理ノウハウが社内に蓄積されていない理由
・駐在員一人ひとりが対応すべきリスク管理のポイント
全文:小平達也(2023)「今、駐在員に求められるリスク対応ポイント」早稲田大学トランスナショナルHRM研究所 会報第14号
*オンライン研修「グローバルマネジメント基礎講座~リスク管理編~」各講の紹介動画は以下の通りです。
(各講紹介動画)
・講座概要
・第2講 【ココロを守る!】 異文化適応とセルフケア
~赴任先であなたの感情はどのように変化するか~
・第3講 【情報を守る!】インターネットとSNS~安全対策の武器か、凶器か~
・第6講 【適切なコミュニケーションで守る!】安全対策
~コミュニケーション編~
・第7講 【組織を守る!】安全対策~組織防衛(雇用・労務管理)編~
(参考 リスク管理動画セミナー)
・オンライン研修 グローバルマネジメント基礎講座 リスク管理編セミナー
(参考 リスク管理コラム)
・外務省テロ対策訓練と教材映画「ホテル・ムンバイ」
・ワールドカップを満喫する部下への「粋な対応」に潜む問題とは
・求められる海外安全対策のアップデート
・災害対応・BCPとしての働き方のダイバーシティ
・ウクライナ危機で高まる「駐在員が対応すべき役割とリスク」
“Dear my Boss Thank you for My 2 WEEK OFF!”
”Please enjoy your vacation and the World Cup!😁 From your boss”
一見するとほほえましい、このやりとりの中に潜むリスクとは一体なんでしょうか。
以下でご紹介していますのでよろしければご笑覧ください。
日本の人事部 コラム
★ワールドカップを満喫する部下への「粋な対応」に潜む問題とは
日本で雇用している外国籍社員向けのフォロー研修についてご相談を受けることが多いですが、外国籍社員向けのフォロー研修にはその狙いや対象によって3つの代表的な研修内容に分類することができます。
それは「新入社員向けフォローアップ研修」「2年次以降含むフォローアップ研修」「キャリア戦略研修」です。
それぞれのポイント、内容については以下でご紹介していますのでよろしければご笑覧ください。
日本の人事部 コラム
★【自社はどれに該当?】外国籍社員向けフォロー研修 3分類
この秋、非常に強い勢力で上陸した台風は大型で動きが遅く、広範囲で強風・記録的な大雨となりました。
グローバル人材戦略研究所では、従来より「オンライン・リモートワークなど多様な働き方(働き方のダイバーシティ)は組織の柔軟性とレジリエンスを高め、災害への対応力を高めるBCP(事業継続計画)・BCM(事業継続マネジメント)につながるものである」としており、2020年4月7日の緊急事態宣言に先立つ3月23日「ポスト・コロナ時代の人事戦略 これから起こる事とキーワード」の中で、「時差出勤・リモートワークによる在宅勤務等、多様な働き方は従来の「働きやすさ」という範疇を超え「ダメージコントロール・事業継続」という観点から全社員を対象としたものとなり、かつ加速する。ダイバーシティー推進をBCPを実現する手段としてとらえ直す早急の対応必要性が出てくる。」とお伝えしてきました。
今回の台風を受け、災害対応・BCPとしての働き方のダイバーシティの考え方について改めて以下ご紹介していますのでよろしければご笑覧ください。
日本の人事部 コラム
★災害対応・BCPとしての働き方のダイバーシティ