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- 「未来を創造する組織マネジメント」提唱者 小平達也について
代表者
小平達也（Tatsuya KODAIRA)
「世界で通用する人づくり、組織づくり」をテーマに活動。
クライアントは電機、建設、総合商社、素材等インフラ輸出関連企業をはじめ、化学、食品、小売、官公庁、教育機関等、日本を代表する大手企業を中心に多岐に渡る。マネジメント研修参加者の出身国は30カ国以上に上る。
経団連機関紙はじめ「企業と人材」「賃金事情」「人事実務」「労政時報」「人事マネジメント」「グローバル経営」等
これまでに150以上寄稿実績があり、近著に「外国人社員の証言 日本の会社40の弱点」（文藝春秋）。
政府関係機関の有識者会議委員、大学院講師なども務め幅広く活動している。明治大学大学院修了。
その他公務等
- 明治大学 講師（非常勤）
- 一般社団法人 海外産業人材育成協会（AOTS） 看護・介護に関わる外国人のためのスピーチコンテスト 審査員
- 財団法人 日本漢字能力検定協会 BJT外部アドバイザー
- 厚生労働省 外国人雇用対策に関する実態調査事業 委員（2017年度）
- 財団法人 日弁連法務研究財団 「外国人法律相談における通訳人の認定制度に関する研究」研究員(2014年度）
- 厚生労働省 高度外国人材の日本企業就業促進に向けた普及・啓発事業 有識者検討会 委員（2013年度）
- 中小企業庁 アジア留学生の人材活用に関する連絡会議 委員(2012年度）
- 武蔵野大学大学院 言語文化専攻 講師（2011年度～2014年度）
- 厚生労働省 企業における高度外国人材活用に向けた環境整備に関する調査検討委員会 委員（2010年度）
- 独立行政法人 労働政策研究・研修機構 アジアにおける高度外国人材の就業意識と活用実態に関する調査研究委員会 委員（2010年度）
- 文部科学省 検定試験の評価の在り方に関する有識者会議 委員（2010年度）
- 財団法人 企業活力研究所 グローバル人材活用協議会 座長（2010年度）
- 財団法人 企業活力研究所 人材育成研究会 委員（2010年度）
- 財団法人 海外技術者研修協会 共通カリキュラムマネージメント事業委員会 委員（2010年度）
- 社団法人 日本経済団体連合会 教育問題委員会企画部会「日本企業の求めるグローバル人材の素質・能力や、グローバル人材育成に向けて、企業や大学に求められる取り組みについて」（2010年年度）
- 厚生労働省 企業における高度外国人材活用促進事業 調査検討委員会 委員（2009年度）
- 経済産業省 アジア人財資金構想シンポジウム モデレーター（2008年度）
- 財団法人 さっぽろ産業振興財団 客員研究員（2008年度）
- 国立大学法人 東京外国語大学 多言語･多文化教育研究センター コーディネーター養成プログラム アドバイザー（2008年度、2009年度）
- 独立行政法人 日本貿易振興機構（ジェトロ）ＢＪＴビジネス日本語能力テスト外部化検討委員会 委員（2007年度）
連載・寄稿
連載- 「わが社の外国人材戦略」
- 産労総合研究所 人事実務
- ・「事例１（採用編）パナソニック電工」（2008年12月15日号）
- ・「事例２（採用編）セコム」（2009年1月15日号）
- ・「事例３（活用編）ドリームアーツ」（2009年2月15日号
- ・「事例４（活用編）三菱商事」（2009年3月15日号）
- ・「事例５（育成編）味の素」（2009年4月15日号）
- ・「事例６（育成編）札幌市・サンクレエ」（2009年5月15日号）
- 「海外から見た！ニッポン人エンジニア」
- アイティメディア アットマークＩＴ 自分戦略研究所
- （2009年11月～2012年7月）
- 「日本人エンジニアはいなくなる？」
- アイティメディア アットマークＩＴ 自分戦略研究所
- （2003年11月～2009年9月）
- 「中国人社員・職場への受入活用」
- （2007年7月より連載継続中）
- リクルート Ｔｅｃｈ総研「アジアＩＴ技術者が採点する日本人技術者の実力」
- （１）中国編（2005年3月23日）
- （２）韓国編（2005年3月30日）
- （３）インド編（2005年4月13日）
- 「頭脳循環の潮流―中国人材ビジネス最前線」
- チャイニーズドラゴン新報社 週刊チャイニーズドラゴン
- （2003年7月～11月まで11回連載）
- 「外国人採用の検討」
- みずほ銀行 MIZUHO Asian InfoStation
- 「組織力を高める外国人材活用―「違い」を価値に変える6段階理論―」
- 財団法人労務行政研究所 Web労政時報
- 「産労総合研究所 企業と人材」
- 海外人材育成Q＆A
- 「転職をめぐる日中キャリア事情」
- ダイヤモンド社 経（2004年6月号）
- 「書評 中国・インドのＩＴ産業を知るための７冊」
- 日経ＢＰ社 日経ＩＴプロフェッショナル（2004年7月号）
- 「中国を起点とするグローバルな人材獲得競争の始動」
- 異文化経営研究会（現・異文化経営学会）異文化経営研究（2005年11月号）
- 「日本企業のグローバル展開と日本における外国人社員の戦略活用」
- 中小企業投資育成株式会社 そだとう（2007年10月号）
- 「外国人社員 職場への受入ー活用ポイントとリスクー」
- 産労総合研究所 人事実務（2008年3月15日号）
- 「外国人社員の受け入れに関する課題と対応」
- 社団法人日本経済団体連合会 月刊・経済トレンド（2008年12月号）
- 「人材としての留学生ー人事の壁、現場の壁を乗り越える」
- 株式会社ディスコ HC-Lab.JOURNAL （2009.10 autumn vol.4）
- 「２０１０年の人事のどう取り組むか グローバル化に対応する」
- 産労総合研究所 人事実務（2010年1月合併号）
- 「巻頭コラム ２０１０年 “今”を問う 『夏ゾーン』に向けた速やかな行動を」
- 産労総合研究所 人事実務（2010年6月1日号）
- 「グローバルコミュニケーションの戦略的構築」
- 産労総合研究所 人事実務（2010年9月1日号）
- 「日本本社グローバル化対応のポイント」
- 産労総合研究所 人事実務（2010年12月1日号）
- 「アジア国籍社員の活用法－中国・インド・ベトナム ～国別にみるグローバル人材の採用・活用ポイント－」PDF形式/686KB
- ビジネスパブリッシング 人事マネジメント（2010年12月5日号）
- 「本社のグローバル対応力強化ポイント
～外国人社員の採用・活用・育成～」PDF形式/686KB - 社団法人日本在外企業協会 月刊グローバル経営（2011年3月号）
- 「グローバル人材の採用・育成に向けた課題」
- 社団法人日本経済団体連合会 月刊・経済トレンド（9月号）
- 「外国人新卒採用の最新事情」
- 財団法人 労務行政研究所 労政時報（3805号）
- 「部下に外国人社員をもつミドルマネージャーに求められる行動」
- みずほ銀行 みずほ海外ニュース 2012APR-Vol.58-
- 「グローバル展開における本社機能のあり方と組織マネジメント」
- 産労総合研究所 賃金事情 (2012年6月5日号)
- 「12人の識者にきく2014年人事部門のテーマと提言どうなる?アジアシフト時代の人材戦略」
- 財団法人労務行政研究所 労政時報 （2014年 第3860号掲載）
メディア掲載
- 「カバーストリー 対中ビジネスを阻む５つの壁」
- 株式会社ぎょうせい フォーブス日本版（2003年8月号）
- 「外国人のホンネ。ソコがヘンだよ日本人エンジニア」
- リクルート Ｔｅｃｈ総研（2006年10月20日）
- 「特集「ガイジン様」大争奪戦」
- ダイヤモンド社 週刊ダイヤモンド（2008年5月31日号）
- 「解説 １万人のアジア人学生が日本の技術者不足を救う」
- 日経ＢＰ社 日経エレクトロニクス（2008年6月16日号）
- 「外国人技術者がニッポン企業で働きたい理由」
- リクルート Ｔｅｃｈ総研（2008年10月2日）
- 「メリット多い外国人社員の採用・育成」
- 東洋経済新報社 三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング ２００９年日本はこうなる（2008年11月20日発行）
- 「外国人社員の活用を阻む壁」
- テレビ東京 ワールドビジネスサテライト（2008年12月10日）
- 「優れた外国人の採用・活用」
- 日経産業新聞（2009年9月14日）
- 「求人、舞台は世界へ 日本企業に外国人採用広がる」
- 朝日新聞（2010年4月5日）
- 「ダイバーシティを価値に変える『未来を創造する組織マネジメントの6段階』」
- リクルート ワークス研究所 Works No.111 201Ｘ年、隣の席は外国人
- 「グローバルマネージャーには多様性を価値に変える組織マネジメントが求められる」
- 国際ビジネスコミュニケーション協会 Global Manager
- 「外国人部下のいかし方」
- 日本経済新聞社 日経産業新聞(2014年1月29日）
- 「増える外国人採用企業～通じない『日本的会話』～」
- 中日新聞社 中日新聞/東京新聞 （ 2014年3月14日）
- 「ＩＴ助っ人が壁を壊す～海外人材に変革託す成長企業～」
- 日経ＢＰ社 日経コンピューター（2014年3月20日）
以上
グローバル人材戦略研究所
名称
株式会社グローバル人材戦略研究所
(INSTITUTE OF GLOBAL HR STRATEGIES, INC.)
設立趣旨
「未来を創造する組織マネジメント-違いを価値に変える６段階理論‐」の国内外における普及。
代表者
代表取締役社長 小平達也
所在地
〒106-0031 東京都港区西麻布1-14-5 永都ビル西麻布
電話番号
03-3403-0528
ホームページ
URL：http://www.ja-sol.jp/6-stage/
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