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グローバル人材戦略研究会

目的 グローバル経営において経営者や人事担当者が対応すべき「組織・人」に関する課題は国内外において深化する一方です。グローバルに特化した組織・人事コンサルティングを行うグローバル人材戦略研究会では毎回、テーマに関する最新事情を紹介するとともに参加者との課題共有・解決のためのディスカッション・質疑応答を重視して進めていきます。
自社のグローバル人材戦略のポジションを整理して把握したい方、具体的な課題を持っている方、他社事例を参考にされたい方にお勧めです。

※各回のテーマは随時追加・更新されます。
※ご興味のある回・テーマにご参加いただけます。
対象 企業経営者、人事部門責任者・担当者
コーディネーター グローバル人材戦略研究所 所長 小平達也
開催日時 開催日 News & Topics をご参照ください。
15:30~17:30(受付開始 15:15)
申込方法 ※お申込後、申込確認メールの返信をもって正式受付とさせていただきます。
※メールタイトルに開催日時を明記し、「グローバル人材戦略研究会参加申込」 とし、本文にて以下をご記入のうえ事務局                           宛てへご連絡ください。1.会社名、2.会社住所、3.部署・役職名、4.氏名、 5.連絡先(メールアドレス)、6.連絡先(電話番号)
※弊社と同業種のサービスを提供されている企業様のお申込みはご遠慮いただくことがございます。ご了承くださいますようお願い申し上げます。
参加費 1名 5,000円
※外国人社員 採用・活用ハンドブックをご購入の場合は無料
主催 グローバル人材戦略研究所
過去に取り上げたテーマ
「チェンジ・エージェントとしての外国人社員活用」
「グローバル人材に求められる英語コミュニケーション力」
「グローバル採用にみる代表的な失敗事例」
「外国人社員向け導入研修・フォローアップ研修の企画・実践」
「ベトナム概要(市場・人材マーケット)とベトナムIT企業活用事例」
「東日本大震災に起因するストレスケアと放射能漏れ対する正しい理解」
「日本企業のグローバル人事 過去10年の変遷とベストソリューション」
「グローバル採用プラットフォーム―多国籍企業による導入現状と日本企業による活用事例―」
「外国人社員の採用・活用―押さえておくべき50のポイント―」
「グローバル経営における最適なコミュニケーションとチームコラボレーション事例―ひと(人事)とIT(情報システム)の融合を探る―」
「グローバル人材の『優秀さ』をどう見極めるか」
「外国人社員 受入・活用マニュアル作成 10のポイント」
「『ポストグローバル採用3.0』を考える」
「インド、ベトナム、タイ、シンガポール、インドネシア、マレーシア、フィリピン、アジア7カ国・高度人材の対日企業イメージ調査報告」
「外国人社員の採用・配属・育成・退社時の注意事項―在留資格から―」
「外国人社員にとっての壁と克服」―就職・日本語・キャリア
「高度技術者と管理者に見るベトナム人材採用・活用事例」
「金融マンが評価する新興アジア経営者・マネジメント人材~ベトナム・インドの事例を中心として~」
「外国人政策の現状と課題」
「海外事業戦略に基づいたグローバル人材戦略を考える―インドにおけるグローバル人材育成を例として」
「ダイバーシティ・マネジメント―女性社員の活用に学ぶ外国人社員の戦力化―」
「外国人社員のマネジメント―どう活かし、定着させるか―」
参加実績企業
(50音順)
株式会社IHI、旭化成株式会社、アボット ジャパン株式会社、アルプス電気株式会社、株式会社石井鐵工所、出光興産株式会社、株式会社NTTデータ、大塚製薬株式会社、オリンパスメディカルシステムズ株式会社、株式会社クラレ、株式会社神戸製鋼所、コクヨ株式会社、株式会社小森コーポレーション、株式会社、山九株式会社、資生堂、昭和電工株式会社、新日鉄ソリューションズ株式会社、住友化学株式会社、住友化学システムサービス株式会社、住友商事株式会社、住友ベークライト株式会社、ソニー株式会社、太陽インキ製造株式会社、株式会社ディー・エヌ・エー(DeNA)、株式会社ディスコ、株式会社ドリーム・アーツ、日産自動車株式会社、株式会社ニフコ、日本アイ・ビー・エム株式会社日本ATM株式会社、日本システム開発株式会社、パナソニック株式会社、パナソニックITS株式会社、株式会社バンテック、日立電線株式会社、株式会社富士通総研、株式会社フジクラ、富士ソフト株式会社、プライスウォーターハウスクーパーズ株式会社、ブリティッシュエアウェイズ、株式会社プロシップ、丸紅株式会社、みずほ銀行、みずほコーポレート銀行、三井化学株式会社、三菱化学メディエンス株式会社、三菱重工業株式会社、三井物産株式会社、三菱UFJキャピタル株式会社、ライオン株式会社、株式会社山武、ユニ・チャーム株式会社 ほか